東京は日本のなかで最も土地の価格が高いのは周知の事実です。当然ながら注文住宅を建てる場合にはどれぐらいの予算を用意すればよいのか？という点が気になるところです。しかし、いちがいに東京で注文住宅を建てる際に相当なお金が必要であるわけではありません。首都圏か住宅街であるか、さらには土地があるかどうかによっても大きく変わっていきます。
首都圏の注文住宅の相場
首都圏の注文住宅の相場はおよそ3800万円です。しかし、さらに土地を購入する費用が加算されます。すでに首都圏に土地を所有しているという人は3800万円が目安です。土地を所有していない場合は首都圏の注文住宅の相場は4600万円が目安となります。さらに、土地の仲介手数料やローン保証料、エクステリア工事費用やローン保証料などの諸費用も加わります。諸費用は住宅と土地の購入費用のおよそ2割程度になると考えておいて問題ありません。
坪単価の平均は一坪70万円前後
坪単価は注文住宅を建てるにあたっての目安になります。これから土地を購入するのであれば、大きく影響してくるため、覚えておいた方がよいでしょう。東京の坪単価の平均は70万円前後であるものの、それぞれのエリアによって大きく異なります。ひとつのポイントになるのは人口密度が高いと坪単価も高くなる点です。自身の予算に収まるようにするためには、坪単価を確認する必要があります。また、都心から離れると坪単価は低くなる傾向にあります。人口密度によって坪単価は変わっていくため、予算に合わせて選択するのが望ましいです。
土地代が決まる要素とは
東京に限らず、土地代の相場は地域によって金額差があります。「地域性」「その土地の特性」「流通量」「売り主の事情」の4つの要素によって土地代は決まっていきます。地域性は利便性やブランド性が重要視され、環境に恵まれている地域の場合、必然的に土地代は高くなるものです。その土地の特性とは生活の利便性や交通条件、さらには建築法規などが加味されます。
流通量は根強い人気があるかどうか、売り出される土地が少ないかが加味されます。売り主の事情はその土地を所有している売り主の考えそのものです。希望価格で買い取ってくれるか、いち早く売りたいのかといった考えはそれぞれの売り主によって異なります。
東京の建築費の相場が高い理由
東京で注文住宅を建てるための建築費の相場が高いのは土地が狭いのが関係しています。土地が狭いからこそ強い基礎や構造さらには耐震性などが要求されるため、工事代金が上がってしまうのがひとつの理由です。また、運搬コストの高さも理由のひとつであり、狭い土地で必要な材料や設備を一気に運ぶことができません。
1世帯あたりの平均年収が高いのも東京で注文住宅を建てるうえにおいて建築費が高くなる要因となります。住宅購入にかかる費用が高くなるのは土地の費用に大きく関係するものです。
東京で注文住宅を建てる人の平均年収とは
東京で注文住宅を建てるためには土地の有無やエリアの選定によるものの、多くのお金が必要となります。大切なのはどれぐらいの貯金や年収があるかです。数千万円ものお金を一括で支払うのは難しいからこそ、多くの人はローンでの支払いを選択することになるでしょう。
平成28年度住宅市場動向調査によると、都市圏の場合で平均世帯年収は690万円です。平均世帯年収が690万円以上であるかどうかがひとつの目安となります。しかし、頭金がまったくかからずに住宅ローンで注文住宅を建てることもできます。また、土地を購入するための頭金の自己資金率はおよそ46％です。土地と建築費を合計した場合はおよそ1900万円となります。
東京で注文住宅を建てるための相場を理解するのはもちろん、これだけの頭金を用意している人が多い事実も覚えておいた方がよいでしょう。しかし、平均水準を下回った場合に絶対に注文住宅を建てることができないわけではありません。住宅ローンの借入額を増やすのが基本となる方法です。しっかり世帯年収で問題なく住宅ローンを支払っていけるかを精査した方がよいでしょう。
土地を購入して東京で注文住宅を建てるためにかかる金額は全国平均よりも1600万円以上高いです。富豪層しか実現できないというわけではなく、住宅ローンや地域の選定などをすれば、予算内に収まることもあるはずです。資材や設備のグレードを検討し直す、あるいはシンプルな形の家にするといった費用を抑える方法もあります。妥協できる点とできない点を分けて考えるのも効果的な方法です。
まとめ
東京の注文住宅の相場は地方に比べると高いものの、地域の選択をすれば相場よりも大幅にお金はかかりません。土地が狭いのが理由で建築費も高くなるのも特徴です。その地域の人気によって相場以上となる場合も少なくありません。自身の予算と照らし合わせて住宅ローンや地域の選定をしましょう。特にまだ土地を所有していない人は土地代と建築費を合わせて考えないといけません。さまざまな要素をかんがみての選択をすべきであり、参考にしてみてください。
