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2017-08-08

自宅が念願のお店に!
店舗併用住宅の魅力と注意点とは

スイーツが好きで、いつかはカフェやケーキショップが一体となった住まいに暮らしたいと思ったことはありませんか?また、理容室や美容室などは、昔から店舗併用住宅の形をとっている家も少なくありません。好きなこと、得意なことを仕事にするために、自宅の一部を店舗にすることは可能ですが、純粋な「住居」ではなくなってしまうために、その計画や建築には知っておくべきことがたくさんあります。夢の「店舗併用住宅」を実現するには、どのようにすれば良いのでしょうか。

お金、時間を有効に活用できるメリット

店舗が住まいに併設されていることのメリットの一つは、住宅と店舗にかかる家賃を合算することで、それぞれ別々に支払いをするときよりも月々のローン返済額の削減を図れるという点です。(もちろん設備や広さ、構造などによりますが)。
また店舗部分のローンの利息や、建物・設備の減価償却費などを経費に回すことができるのも魅力です。

しかしそれ以上に大きなメリットとして挙げられるのは、時間の短縮かもしれません。なにしろ同じ建物内に住まいと仕事場があるのですから、通勤にかかる時間は限りなくゼロに近く、仕事中になにかがあったとしてもすぐに自宅へ戻ることができます。子育て中の方や、介護で家から離れることができない方が、時間を有効に使いながら好きな仕事を続けるには、とても良い選択肢といえるかもしれません。

一方、デメットはというと
 ・土地選びに制限がある(店舗はどこにでも建築できるわけではない)
 ・金利が安い住宅ローンを組むには、店舗床面積を全体の1/2以下にする必要がある
 ・もしも商売がうまくいかず閉店となった際、次の店舗利用が難しい
 ・仕事と家庭が一緒の場にあると、ON、OFFの切り替えが難しい
などが挙げられます。

土地選び、空間設計には専門知識が必要

デメリットの項目に挙げた「土地選びに制限がある」という点については、都市計画法や建築基準法による用途地域が関わってきます。用途地域は大きく分けて「住居系」「商業系」「工業系」に分類できますが、そもそも「工業系」の地域では店舗併用住宅は建てられませんし、それが可能な低層住居専用地域などでも、広さや床面積の割合、階数などに制限がかかってきます。自分が建築を計画している土地が、どの用途地域になるのか事前に確認しなければなりません。
また法律的には問題がない地域であったとしても、快適な居住と商売繁盛の両方に適した土地はなかなかありません。やはり商売を優先した土地選びを強いられるケースが多いと思いますが、それを家族全員が納得できるかも考えるべきかもしれません。

建物のデザインや間取りに関しても十分に考慮する必要がありそうです。家の外観や入口のデザインなどは、お客さんの入りやすさ、親しみやすさに直接影響しますし、住居と店舗のプライバシーとをきちんと区別して住み分けておかないと、住みにくく、人が集まらない空間になってしまいます。

それらの課題を家族全員で意見を出し合いながらまとめていき、住宅建築のプロだけでなく、店舗建築についても詳しい専門家とともに理想のイメージを固めていくのが有効だと思います。これまで店舗併用住宅をつくった経験がある建築ビルダーや建築家ならば、的確なアドバイスをしてくれるはずです。

このほか、商売をうまく運営するためのコンサルティングなどが必要であれば、そういった人を紹介してくれる建築ビルダーもありますし、中にはスタッフ自らが周辺の商売事情をマーケティング調査してくれたなどという親切な会社もあるようです。いずれにせよ、快適さと繁盛を両立させるためには、信頼できるパートナー=店舗併用住宅の経験豊富な建築家を探すことが成功の近道かもしれません。